「日本の教育格差」、「教育という病 - 子どもと先生を苦しめる「教育リスク」」、「教育費破産」、「文部科学省 - 「三流官庁」の知られざる素顔」、「文部科学省 ー 揺らぐ日本の教育と学術」 [本と映像・音楽の話]
2018年12月の国連総会で1月24日が "International Day of Education" （「教育の国際デー」）と制定されました（日本では取り上げられることがないようですが・・）
「所得格差が広がるなか，教育の機会も不平等化している．高学歴を目指す塾や私立学校が隆盛する一方，経済的理由で高校を中退する者なども目立つ．格差問題の第一人者である著者が豊富なデータによって，親の所得の影響，公立・私立の差，学歴と進路の関係など，教育格差の実態を検証．社会と教育の関係を問い直し，打開策を探る．」と内容紹介される 橘木俊詔(著)「日本の教育格差」（2010年、岩波書店）をBOOKOFF 16号柏店で入手しました。
「私たちが「善きもの」と信じている「教育」は本当に安心・安全なのだろうか？ 学校教育の問題は、「善さ」を追い求めることによって、その裏側に潜むリスクが忘れられてしまうこと、そのリスクを乗り越えたことを必要以上に「すばらしい」ことと捉えてしまうことによって起きている！ 巨大化する組体操、家族幻想を抱いたままの2分の1成人式、教員の過重な負担……今まで見て見ぬふりをされてきた「教育リスク」をエビデンスを用いて指摘し、子どもや先生が脅かされた教育の実態を明らかにする。」と内容紹介される 内田良 (著)「教育という病 - 子どもと先生を苦しめる「教育リスク」」（2015年、光文社）はBOOKOFF SUPER BAZAAR イトーヨーカドー流山店入手しました。
「古地図が教える地震危険地帯 [新装版]」 [本と映像・音楽の話]
「日本は地震列島。地震で生き残り、財産を守るには地盤を知ることである。三百年の昔、海であった所、川、沼、田圃であった所が地震に弱い。これを古地図が教えてくれる。1978年刊の新装版緊急出版。」と紹介される阪神・淡路大震災直後に出版の 守屋喜久夫 (著) 「古地図が教える地震危険地帯 [新装版]」（1995年、日刊工業新聞社）をBOOKOFF SUPER BAZAAR イトーヨーカドー流山店で入手しました。
1978年6月12日の宮城県沖地震で大きな被害が生じ、造成宅地の危険性が大きな社会問題となり、緑ヶ丘地区で集団移転が実施されたとのことです。そして宮城県沖地震が契機となって1981年の建築基準法の改正による現在の新耐震基準となりました。本書の初版の発行は1978年8月25日でその「まえがき」にも宮城県沖地震のことが書かれています。
「東日本大震災における仙台市の大規模造成宅地の地震被害調査 － 5 つの造成地における全域踏査－」（地盤工学ジャーナル Vol.9，No.2；2014）は概要として「2011 年東日本大震災により，仙台市では多くの造成宅地被害が生じた。本論文では，2011 年 4 月～7 月にかけて実施した仙台市内の緩やかな地表面勾配を持つ 5 つの大規模造成団地（約 5.7 km2，9,700 戸）における地震被害調査結果を用いて，家屋被害，地盤の開口亀裂，不同沈下，水道管被害，ブロック塀の被害等について分析を行い，造成宅地の領域毎（盛土部，切盛境界部，切土部）の被害率，および，造成年代による被害率の変化等の検討を行った。その結果，谷埋め盛土部や切盛境界部では切土部に比べて被害が多く生じること，家屋の全半壊被害の大半が地盤の開口亀裂や不同沈下などの地盤の変状によって引き起こされていること，造成年代が古いほど被害率が大きくなることが定量的に示された。」と伝えています。
不適切な造成工事によって生じた災害は人災です（2020年2月5日の神奈川県逗子市の市道脇の崖が崩落して女子高生が死亡した事故、2021年7月3日発生の熱海市伊豆山土石流災害も）。宮城県沖地震に続いて東日本大震災でも人災が起きていたことを「地盤工学ジャーナル」の論文で再確認し、本書を手にしながら考えさせられています。
（税込520円→税込220円）
